仏大統領選挙を終えて、北朝鮮のミサイル問題も少し落ち着き、相場はするすると反転。

先週、検証を行った期間上昇率のプラス銘柄数とマイナス銘柄数はまた逆転し、プラス銘柄1,897に対してマイナス銘柄1,570と、プラス銘柄の方が大きくなってきましたね。
( 「期間上昇率で相場の雰囲気を調べてみる」  )

「ここからすんなり上げ相場に向かうのか?」

今回は「東証1部銘柄の1株あたり当期純利益平均の推移」を見てみましょう。

EPS推移(200001_201703)

1株あたり当期純利益平均(円) =1株あたり当期純利益(年率換算)合計÷銘柄数

(参照元:日本取引所HP その他統計資料 規模別・業種別PER・PBR(連結・単体)一覧)

この推移を見ると、1株あたり当期純利益平均の直近高値は2014年6月の18.26円で、かれこれ3年近く前になります(2017年3月時点は13.88円)。

一方、TOPIXは2015年8月の1,702.83ptを高値に下げに転じています。

TOPIX推移(200001_201703)

(1年以上のタイムラグがあるのは、2014年10月に日銀追加緩和発表があったことが影響しているのではと考えています)

2016年11月からはトランプ相場と円安の流れに乗って、日本株も小型株を中心に上へ幾分戻していましたが、ここからさらにもう一段上昇していくには、東証1部銘柄全体の業績動向では見えづらく、別の力強い材料が必要な雰囲気が出ていますね。

こうした局面では、相場全体の動向を探る相場判定ルールは、相場全体の上げ兆候よりも、相場全体の下げ兆候を察知する守りの方向に精度が高まり、防御面で力を発揮しそうな局面ではと個人的にはとらえています。

各企業の2017年度の決算動向にも寄りますが、業績期待で有望セクターの銘柄群まるごと買われるような強気相場へすぐ転じるような雰囲気とは言い難く、上昇する銘柄は個別要因で上がっていくような展開を意識しておきたいですね。